介護福祉士実務者研修｜全国どこでも受講可・働きながら資格取得
介護の仕事をしながら、次のステージへ。
介護福祉士の受験に必要な「実務者研修」を、全国どこでも受講できます。
通信学習中心だから、働きながら無理なく修了できます。
まずはご希望をお聞かせください。お近くの受講先をご案内します。
【KJKの実務者研修でできること】
働きながら、介護福祉士を目指せる
通信学習はスマホでもPCでもOK。
いつでもどこでも自分のペースで進められます。
全国どこでも受講できる
KJKの全国ネットワークを通じて、
お近くのスクーリング会場をご案内します。
介護福祉士養成施設が運営する安心の研修
学校法人が運営する実務者研修だから、
教育品質が担保されています。
外国人の方も安心して受講できます
技能実習（育成就労）・特定技能（介護）の方向けに、
学習支援と資格取得サポートを用意しています。
段階的な予備学習サポートつき
研修にスムーズに入れるよう、
受講前から段階的にサポートします。
【受験資格について】
※ 介護福祉士の国家試験を受験するには、「介護の実務経験3年以上」と「実務者研修の修了」の両方が必要です。
実務者研修の修了のみでは受験資格になりません。
講座概要
| 対象者 | 介護職員・介護分野の技能実習生（育成就労）・特定技能の方 |
|---|---|
| 受講料 （標準金額例・税込） |
全科目履修者：110,000円 初任者研修・ヘルパー2級修了者：88,000円 |
| 受講期間 （標準期間例） |
全科目履修者：約6ヶ月 初任者研修・ヘルパー2級修了者：約4ヶ月 |
| スクーリング日数 （標準例） |
通学8日間 または オンライン4日＋通学4日間 |
| 学習方法 | 通信学習（CLS）＋スクーリング（通学 or オンライン＋通学） |
※ 受講料・日程・開始時期の詳細は案内メール、または各実施機関にてご確認ください。
【科目免除・期間短縮・費用減額について】
以下の研修を修了している方は、科目の一部免除・期間短縮・費用減額が適用される場合があります。
- 初任者研修
- ホームヘルパー1級・2級・3級
- 介護職員基礎研修
- 喀痰吸引等研修 など
詳細は希望者登録後の案内メール、または各実施機関にてご確認ください。
【受講までの流れ】
STEP 1 希望者登録（このページから・無料）
↓
STEP 2 KJKからご案内メールをお送りします
（お近くの実施機関、またはKJK直営講座をご案内）
↓
STEP 3 正式申込（各実施機関 または KJK直営）
↓
STEP 4 通信学習スタート（CLS・スマホ・PCで学習可）
↓
STEP 5 スクーリング（通学 または オンライン＋通学）
↓
STEP 6 修了
【よくある質問】
Q. 希望者登録とは何ですか？
受講のご意向を事前にお知らせいただくものです。
登録後、KJKよりお近くの実施機関またはKJK直営講座についてご案内のメールをお送りします。
この時点での費用は発生しません。
Q. 登録後、どのくらいで案内が届きますか？
登録内容を確認の上、KJKよりご連絡いたします。
目安として数営業日以内を予定しています。
Q. 仕事をしながら受講できますか？
はい、可能です。通信学習はご自身のペースで進めることができます。
スクーリングは週末開催の実施機関もあります。
詳細は案内メールにてご確認ください。
Q. 外国人でも受講できますか？
技能実習（育成就労）・特定技能（介護分野）の方はご受講いただけます。
受講にあたっての手続き等は、所属施設または監理団体・登録支援機関にご相談ください。
Q. 外国人向けのサポートはありますか？
2つのサポートを用意しています。
・学習支援：通信学習中の理解を助けるサポートを提供しています。
・外国人資格取得サポート講座：介護福祉士の資格取得を確実にするための専用講座です。（別途お申し込みが必要です）
Q. 近くにスクーリング会場がない場合はどうなりますか？
ご登録いただいた地域をもとに、KJKよりご案内いたします。
お近くの会員実施機関をご紹介できる場合はそちらをご案内します。
なお、KJK直営での開催は受講希望者数の状況により実施を検討するため、開講が確定しない場合があります。
その際は、複数地域の受講者を対象とした合宿制スクーリングも選択肢としてご案内する予定です。
まずはご登録の上、KJKの案内をお待ちください。
Q. 法人・施設でまとめて登録することはできますか？
はい、法人登録フォームよりまとめてご登録いただけます。
受講者人数・希望地域等をご記入の上、お送りください。
担当者よりご連絡いたします。
Q. 受講料の補助・助成制度はありますか？
受講者個人と介護事業所それぞれを対象とした補助・助成制度が複数あります。
【受講者の方向け（例）】
・教育訓練給付金制度：雇用保険の被保険者が対象。受講料の一部をハローワークが給付します。
・介護職員就学資金貸付制度：都道府県により内容が異なります。各都道府県の窓口にお問い合わせください。
【介護事業所の方向け（例）】
・人材開発支援助成金（厚生労働省）
・その他、都道府県・市町村の補助制度
※ 上記以外にも利用できる制度がある場合があります。詳細はお問い合わせください。
